あおぞら銀行

メンバーサイトで紹介しましたあおぞら銀行の買い戻しをいたしました。株価６０円台は何を意味するか、お分かりですよね。

これからは６０円を狙うか、リバウンドリスクで今までの収益を吐き出すか、検討した結果、買い戻しを行いました。

投資行動を議論するよりも、何を株価は意味するのか？　考えてみてください。１１月に決算が出てきます。

あおぞら銀行

メンバーサイトで紹介しましたあおぞら銀行の買い戻しをいたしました。株価６０円台は何を意味するか、お分かりですよね。

これからは６０円を狙うか、リバウンドリスクで今までの収益を吐き出すか、検討した結果、買い戻しを行いました。

投資行動を議論するよりも、何を株価は意味するのか？　考えてみてください。１１月に決算が出てきます。

株価に一喜一憂しないで取り組むべきことをしっかりと

皆様に言ってる事は、買えなくても損はしません。しかし、早まって買って下がった時には損をします。

たとえ底で買えなくても、いくらでもチャンスがあります。それは上昇相場を見てから買う事です。負ける確率＜勝つ確率にかけるのです。上昇率≒下落率または、上昇率＞想定よりも大きい上昇率は逆に下落率＞想定を超える下落率の確率が高まるからです。全くもってメイクセンスしませんし、こういった時はかなりギャンブル性を伴うのです。

私の哲学では、負けない事を続けることで、７０％の確率で勝つと思える相場だけに勝負をかけるのです。負けない投資は次につながるのです。一度、大きく負けると勝てる相場なのに投資ができなくなるといったお粗末な結果となるのです。

いま、何を行うか、割安な株を見つける事なのか？　答えはノーです。

業績の下方修正のラッシュが日本を覆うはずです。このときは負けやすい相場が待ち構えているのです。

メンバーサイトに議論がされていない重要なチェック項目を更新しております。

投資戦略

心理的にここまで株価が下がると、買いのタイミングを狙う人が出てくる事は理解できます。また、個人投資家の方々は、長期的な視点で投資を行う時は、購入した銘柄を塩漬けにしてしまっている時だけでしょうか。

今必要なのは、真の長期投資の視点を忘れない事です。これは、相場が上昇局面に入った時に組み入れを増やすことです。タイミングを長期的な視点でとらえる事です。これは、うねりを取る相場を狙う事です。リバウンドは確かに高い短期の収益率をもたらしますが、一方で、短期で驚くほどの下落をもたらすものなのです。負けない運用を行う事が、勝つ投資に結びつく哲学の軸を変える事は絶対にしてはいけません。勝率の高い投資のスタイルはメンバーサイトを継続して読んで学んでください。こういう時がメンバーサイトの存在意義が確認できると自負しています。ヘッジファンドはどんな時でも資産を保全する事を使命としています。最近のヘッジファンドの動きは収益第一、リスク管理が第二のスタンスで、結果として多くが破たんしてしまったわけです。

業務のレバレッジを高めて失敗したインベストメントバンク。世界の金融をリードしてきた大きなグローバル企業が一夜にして破たんする市場環境です。このあたりよく考えてみてください。

足もとの金融政策、資本注入の金額は果たして十分なのか？　英国の公的資金の額は６兆円規模、たとえばRBSの総資産は３００兆円。彼らに入れる資本は約２兆円。どう考えても市場の反乱力を軽視した対応としか映りません。

米国では保険会社が次のターゲットととして売りを浴びせられています。おそらく、GMの問題、保険会社の問題、オバマ大統領の就任時期まで何とか顕在化しないようにコントロールしてくるはずです。経済対策に対して既に議論がされています。市場がどう判断するかは別にして１１月４日に宣言、１５日のG8で発表されるでしょう。

経済対策で一度失望する内容で株価が下落した時は非常に投資タイミングとしてのチャンスと見ています。日本の中間決算は下方修正のラッシュです。同じタイミングで株価が下落、経済対策の催促は投資タイミングとして要注目です。

こういった局面だからこそ、メンバーサイトでもう一度運用スタイルを振り帰って見ませんか？　

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そろそろ買いに行きますか？

そろそろ買いに行きますか？

私の嫌いな言葉に値頃感と言う日本語があります。

心理面で値頃というのは、もういいところでしょうと言った言葉です。

新たに段階的に投資する方はいいですが、すでに余力なく投資している人には相応しくない言葉です。

メンバーの方には何度も言っていますが、触ってはいけない相場です。１４０００円のプット、先物売り、そろそろ買い戻す予定でおりますが、決して新規で買いに行く等はしてはいけません。

タイミングはメンバーサイトで紹介しています通りです。

今注目は米国の動きでなく、足元の日本、そして地方

メンバーサイトへは登録が必要です。a>

株式市場は足元、一旦の底値を付けてから反発を示しました。この反発はあくまでもショートカバーの域をでないものであり、我々ヘッジファンド市場に身おくものとして、反発局面での参加者を注意深く見ておりました。

結果、個人の一部、そして、ショートカバーが多くを占めていたわけです。

この反発局面では、私は投資行動を一切起こしておりません。今後来る下値を指をくわえて待っている姿勢を崩しておりません。

メンバーサイトには購入のタイミングを配信しておりましたので、まさか買いあがっていないですよね！

金融問題への対応に手一杯で、実体経済の対策が完全に後手に回っております。GDPのほんの0.1%でも低下する事になれば、資本注入等の政策の10倍を失うことになるのです。特に日本はこれから来る景気減速の嵐に対して一刻も早く政策を実施しなければ大変な事になります。

以下、ブルンバグーグより記事を抜粋。

日本銀行は20日午後、「地域経済報告」（さくらリポート）を公表し、足元の景気について「全体として停滞している」として、「全体として減速している」とした今年７月の前回報告から情勢判断を下方修正した。地域別では全９地域が判断を下方修正した。全地域が下方修正されたのは、同報告書が作成された2005年４月以来初めて。

白川方明総裁は同日午前、本店で開いた定例支店長会議であいさつし、「国際金融資本市場では、米欧の金融機関の破たんなどを背景に緊張感が強まっている」と述べた上で、国際金融資本市場の動揺が国内の金融システム面に及ぼす影響や、建設・不動産業を中心とした倒産増加等を背景に信用コストが増加傾向にある点を「注意深く見ていく必要がある」と語った。

　　地域経済報告は足元の景気の総括判断として「地域差はあるものの、エネルギー・原材料価格高や輸出の増勢鈍化が続いていることなどから、全体として停滞している」と指摘した。輸出については「増勢が鈍化している」。企業収益は「交易条件の悪化等を背景に減少を続けており、企業の業況感も一段と慎重化している」と指摘した。

地銀、地域専業特化企業の足もとは掬われつつあります。

及第点だが道半ばの資金注入

世界的な経済悪化への不安が残る中ですので、今後の株式、クレジット市場のテーマは、金融のシステムリスクから実体経済の悪化にシフトする事になります。 システムリスクは人的な力で解決が可能です。しかし、マクロ経済の対応は相当苦難の道を歩む形となります。 世界経済の減速が米国の輸出のブレーキダウンに結び付くこと、内需も厳しい環境、そうなるとマクロリスクが高まるわけです。 ただ、私は金融危機＝景気後退と結びつける事はしていません。しかし、株式市場は先行きを悲観的に見る可能性が高く、再度下落する事になるでしょう。 そうなると、マクロ動向を市場が間違えたケースになり、買いの好機とつながるのです。 金融セクターや高格付け証券化商品の中期的なアウトパフォーマンスを担保する環境になりつつあります。。マクロ経済が悪化した01年から03年の日本において、大規模な事業法人の破綻は相次いだ反面、金融機関の破綻は無かったことと類似する展開となるでしょう。 メンバーサイトではフルバージョンで記事を閲覧できます。メンバー入会の手続きはここからどうぞ。

リーマンブラザーズCDS清算価格オークション

マーケットウォッチから英文速報版を抜粋します。

つまり、リーマンのプロテクトを購入した投資家は１ドルのプロテクトに対して約９１．３セントの保証を受け取る事になります。その金額は総額で８千億円相当のキャッシュのやり取りが発生します。この事でとりあえずリーマン破たんでのCDSの懸念は一旦は終息しました。

問題は、その他の大手の金融機関の破たん、破たんそのものは金融市場、とりわけ株式と短期金融市場の混乱のリスクを発生させますが、最も気にする必要があるのはCDSの清算です。CDSそのもののリスク、存在する金額を把握できていないリスクの顕在化が改めて今回の危機を増長させるきっかけとなるのです。

SAN FRANCISCO (MarketWatch) -- An auction to work out the value of Lehman Brothers bonds for the huge credit derivatives market went smoothly Friday, according to the International Swaps and Derivatives Association, which helps oversee the market.

The auction set the value of the debt of the bankrupt brokerage firm at 8.625 cents on the dollar, said Markit and Creditex, the administrators of the auction.

Earlier action in the auction suggested Lehman

Lehman Brothers Holdings Inc

bonds might be worth almost 10 cents on the dollar. The final result means sellers of protection in the credit-default-swap market may have to pay out more than expected to settle the contracts.

Credit-default swaps are a common type of derivative contract that pay out in the event of default. The market has grown quickly, with the notional amount of contracts outstanding surging past $50 trillion in recent years.

The collapse of Lehman, the largest bankruptcy in U.S. history, along with the failures of Fannie Mae, Freddie Mac and Washington Mutual, have sparked concern that the CDS market could crack under the weight of so many contracts settling in such a short time.

There are often more CDS contracts than actual bonds to which they're linked. That means when a big default happens, an auction is held to work out the value at which traders can settle the contracts in cash.

Similar auctions earlier this week to set the price of Fannie and Freddie debt were "messy," undermining confidence in the process, according to CreditSights, an independent fixed-income research firm.

However, the Lehman auction Friday went "smoothly" and "efficiently," according to Robert Pickel, chief executive of the ISDA, which represents major dealers in the CDS market.

Traders and other CDS market participants marked the fair value of their exposures and posted more collateral as Lehman's troubles increased, Pickel explained. This discipline means that sellers of protection should not have trouble paying to settle the contracts related to Lehman, he added.

The result of the Lehman auction means sellers of CDS protection on the firm will need to pay 91.375 cents on the dollar to their counterparties.

Roughly $400 billion will be paid out on Lehman CDS, but, once all positive and negative positions are "netted" out, about 2% of that money will actually change hands, Pickel estimated. Payments are due on Oct. 21 to settle Lehman CDS in cash, he said.

In a Pickel

ISDA represents major dealers in over-the-counter derivatives markets. Because CDS aren't traded on an exchange and prices and positions aren't published, the market is lucrative for dealers.

But the credit crunch has increased calls for more regulation of CDS, something that may not be in the interests of ISDA members.

On Friday, the ISDA's Pickel said that despite "significant criticism," recently, the CDS market has continued to function and remain liquid, giving investors the chance to express their views, while other markets have tightened up.

But one problem with the CDS auction process, and the market in general, is that it's often unclear how many contracts are linked to the debt of specific companies because there's no central repository for such information, CreditSights explained in a note to clients earlier this week.

This lack of information sometimes means that auctions, like the ones for Fannie and Freddie this week, can produce surprising results, the firm added.

Such problems will add to calls for changes to the CDS market. CreditSights reckons a central clearinghouse for trades would reduce counterparty risk and provide transparency.

An official exchange for CDS trades would cut counterparty risk even more because it would take decisions on required margin levels away from the sell side brokerage firms that currently operate in the over-the-counter market, CreditSights said.

Indeed, the New York Federal Reserve met this week with CDS market participants to discuss possible changes.

There will probably always be over-the-counter trading in CDS, like there is in energy markets, CreditSights said.

"If there was ever a time for an exchange product to emerge, however, this is certainly the time," the firm added.

日米比較と何をしなければならないのか

TOPIXは年初から約40％下落しています。一方、米甲はS&Pでは30％の下落です。一昨日、その理由を述べています。景気の差、そして、過去、日本は株価の急落時には政府が何らかの対応をしたのですが、今は、何もないのです。過去の大幅な下落時には必ず政府、日銀が下落に対して対策を実行しているのです。

92年8月、98年10月、03年3月全て対応したのです。その後株価が反転したのです。

今は、政府、日銀は何もしていません。フリーフォールです。また、景気は何度も予想していましたが日本は過去にない恐慌に陥るリスクが相当高まっているのです。

米国と異なり競争力のない企業、外需依存の企業、そうなると日本の株価は相対的にもろいのです。

今やる事は金融不安を取り除くことも必要ですが、今こそ大幅な住宅政策の転換を図る必要があります。小手先の住宅減税でなく、住宅の投資に対しては15％程度の助成を出す。結果5－10兆円程度の負担を思い切って行う、そして、消費税率を時限的に0％迄引き下げる。10兆円以上を山河をコンクリートで塗りつくすのだけに使用するのは避けなければなりません。国富を蓄える事につながる対策が必要です。

＊大和生命が破たんしました。昨日、日本の生保の含む益の水準（日経平均での試算）を抜粋しました。個人投資家の方は間違った判断をしないように気を付けてください。

メンバーサイトでは示唆ある情報を入手できます。新聞や報道では得られない情報、そして株式相場で敗者にならないインテリジェンスを身につけて頂きます。

保険会社の含み益

明治安田	日本生命	大同生命	太陽生命	第一生命	富国生命	三井生命	住友生命
7,400円	7,600円	8,000円	8,270円	8,800円	9,300円	9,400円	10,400円

この数字は日経新聞に出ていた日経平均株価と含み益の消滅レベルを公表した内容です。ちょっと待ってください。あす以降にメンバーサイトで解説します。この金額のレベルは間違っています。このような数字を出すこと自体、個人投資家を軽視しています。

このレベルから残念ながらもう少し高い水準にあるのです。そのカラクリはメンバーサイトで配信します。こういった内容を平気で公表する、そして個人投資家は騙される。そんな事は無いようにいたします。

機関投資家は買うことができない

VaRについて、あずさ監査法人のホームページから抜粋します。VaRは1990年代初頭から欧米金融機関で使用され始め、1993年に発表された第二次BIS規制案において金融機関の市場リスク管理手法として採用が推奨されたのをきっかけに日本でも急速に普及しました。最近では、金融機関だけでなく大手事業法人の財務部門や損害保険会社においても導入が進んでおり、市場リスクのみに留まらず信用リスク等定量化に適したリスク全般においてもVaRの手法を利用した管理が広がりつつあります。

VaRは、ポートフォリオが多様な金融資産で構成されている場合でも、一定の確率のもとでの予想損失額という共通の尺度で比較、管理する事が可能であり、予想損失額を算出するので、所要資本額を把握する事ができます。 ただし、VaRは過去のデータから求めた予想変動率（ボラティリティ）を用いるため、継続的なデータを取得できないような商品には不向きであり、 また、市場が平常状態にある事を前提としている指標であり、ブラックマンデーのような特殊なケースは想定していません。そのため特殊なケースにおけるリスクを別途ストレステスト等により把握するといった工夫が必要となります。

機関投資家はこの魔法のリスク管理指標を利用していますが、実は曲者です。

この指標は多くの機関投資家が採用していますが、だからこそ、同じ投資行動を引き起こす可能性がこういった局面では高まるのです。おそらく、今の日本株の下落は100年に一度のスピード感で起こっているのです。そうなると、機関投資家のリスクバッファーがなくなり、自動的に株式を売るシグナルが発せられるのです。

だから、今後、機関投資家は株価のバリュエーションにかかわらず売り続けなければならないのです。VaRの罠に機関投資家ははまっています。

恐怖指数で底打ち？

S&PのVIX（ボラティリティ指数）のヒストリカルデータです。この水準をベースに底打ちと 言った見方を展開する方が多いのですが、

過去のデータは残念ながら通用しないのです。過去の市場参加者と、現在の市場参加者は全く違うのです。

協調利下げは何ら効果はないのです。米国の資本注入がない限り、一旦は反転もありますが、その継続性は否です。

日本では分からない事が議論されている

90日以内に第2の救済策がアメリカで公表されるでしょう。

このことは日本では報道もされていません。そうはいってもどうでしょうか？　大不況に入る可能性を秘めている中、一般企業への影響も救済される程のパワーのある救済策は期待できません。

日本は予想通り1万円を割りました。1万4千を超えた段階で売りポジション。今後の日本の景況感の厳しさは計り知れないでしょう。

米国の株式市場はそういった中でも上昇を示すでしょう。その時期は何度か紹介している記事の配信をご覧ください。

メンバーサイトでは中々得る事が出来ない情報を記事として配信しております。

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金融危機＝景気後退？

私のファンドの収益は9月はプラス1．2％（各種手数料除く）、結果、今年のYTDではなんとかプラス1％台を確保できたレベルとなっています。残念ですがほぼキャッシュ利回りと変わらないレベルでありリスクを取りながらこのレベルの達成しかできていない点は反省しければなりません。プロとして年内までにどのような環境でもプラスリターンを確保し、目標リターンの5％以上は狙いたいと考えています。

（前略）

米国の地方公共サービス機関は一部でマヒする可能性が高まっています。不動産税からなる教育機関はその影響を強く受ける事になるでしょう。

（中略）

米国経済において悪化しているのは住宅セクターと金融セクターです。その限定的な影響は日本の全方位型不況スタイルと大きく異なるのです。日本はメンバーサイトの「日本は閉塞感」の記事にあるとおり国民の相当の忍耐が必要になる経済状況を覚悟しなければならないでしょう。失業率はこれから徐々に上昇してきます。そして、国民の生活はいっそう厳しい環境に陥ってきます。政治の主導性が今必要なのです。経済的なファクターでは、輸出ドライブが強すぎる構造にあります。何度も申し上げています通り、住宅の長期的な投資活動を活発化する政策への舵取りが必要です。

（中略）

次なる投資戦略の盲点は、次のポイントに気付かずに投資判断を下す事です。

金融危機＝景気後退は、

出張で訪問した企業の調査とその結果いよる個別銘柄の情報を次回以降取り上げていきます。

（後略）

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お知らせ

本日日本への出張から帰国しました。この間、世界の金融環境は目まぐるしく慌ただしく動いております。

日本株の動きはほぼ数か月前に予想した展開となりました。日経平均で1万円を割る展開は時間の問題となり、国民生活は残念ながら大きな被害を被る事が避けられなくなってきています。

日本時間の土曜日午前中にメンバーサイトに最近の金融市場のレビューを配信する予定でおります。長い間更新ができなかった事申し訳ありませんでした。

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